リクルートブライダル総研は、結婚に関する調査・研究、未来への提言を通じて、マーケットの拡大と社会課題の解決に取り組みます。

映像演出を「4回以上」実施するカップルが増加傾向
想いを映像で伝えるカップルが多い

披露宴挙式結婚トレンド調査

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都中央区 代表取締役社長 山口 文洋)が企画制作する結婚情報誌『ゼクシィ』では、新婚カップルの結婚スタイルについて詳細に把握するために、毎年「結婚トレンド調査」を実施しています。1994年に首都圏で開始した調査は、年々調査地域を拡大し、現在では北海道、青森・秋田・岩手、宮城・山形、福島、茨城・栃木・群馬、首都圏、新潟、長野・山梨、富山・石川・福井、静岡、東海、関西、岡山・広島・山口・鳥取・島根、徳島・香川・愛媛・高知、九州の15地域による全国規模の調査を実施しています。ここに、調査結果の要旨をご報告いたします。

◆映像演出を「4回以上」実施するカップルが増加傾向

 
結婚トレンド調査2015にて、2014年4月~2015年3月までに挙式または披露宴・披露パーティを実施したカップルに、挙式、披露宴・披露パーティでの映像出の実施状況について調査しました。

【挙式、披露宴・披露パーティでの映像を使った余興や演出の実施状況(全体/複数回答)】
・自分たちが行った       71.2%
・友人・知人・親族が行った  35.1%
・行わなかった          19.0%

【映像を使った余興や演出の実施回数(映像演出実施者/単一回答)】
平均2.8回(2009年調査 2.1回 ⇒ 2015年調査 2.8回)
 ・1回     13.5%(2009年調査 33.9% ⇒ 2015年調査 13.5%)
 ・2回     27.4%(2009年調査 36.1% ⇒ 2015年調査 27.4%)
 ・3回     32.5%(2009年調査 19.7% ⇒ 2015年調査 32.5%)
 ・4回以上  25.3%(2009年調査 8.6% ⇒2015年調査 25.3%) 

 映像を使った余興や演出の実施状況を見ると、8割以上の人が「自分たち」または「友人・知人・親族」による映像演出を取り入れていることがみてとれます。
 実施回数を見ると平均回数が2009年調査では2.1回だったのに対し、2015年調査では2.8回に増加しています。
 さらに特筆すべきは「4回以上」実施してるカップルの割合。2009調査では1割未満でしたが、ここ7年で大きく増加し、4人に1人が4回以上映像演出を実施しているようです。



◆映像で伝えたいメッセージを表現するカップルが多い

さらに、映像演出の依頼先や取り入れた理由についてもみてみました。

【映像を使った余興や演出の依頼先(映像演出を自分たちで行った人/複数回答)】
・手作りした                 62.3%(2009年調査 42.2%⇒2015年調査 62.3%)
・会場の専属または提携事業者    39.5%(2009年調査 42.2%⇒2015年調査 39.5%)
・友人・知人・親族からのプレゼント  18.4%(2009年調査 14.8%⇒2015年調査 18.4%)
・外部の事業者              15.4%(2009年調査 18.9%⇒2015年調査 15.4%)


【映像を使った余興や演出を実施した理由 上位3項目(映像演出を自分たちで実施した人/複数回答)】
・1位 楽しんでほしかったから             57.5%
・2位 感謝の気持ちを伝えたかったから      45.7%
・3位 二人のことをもっと知ってほしかったから  40.9%

 映像の依頼先は「手作り」が最も高く、ここ7年で20.1ポイント増加しており、映像作成が身近になっていることがみてとれます。
 また、映像演出を実施した理由の上位項目をみると、ゲストに「楽しんでほしい」という気持ちをベースに「感謝を伝えたい」や「二人について知ってほしい」などが上位に挙がっており、映像で伝えたいメッセージ表現したいというカップルが多いことがわかります。
 伝えたいメッセージに合わせて、手軽にアレンジできる映像演出はカップルにとって、欠かせない演出になっているようです。




◆グラフ、詳細はこちらを御覧ください⇒「映像演出を「4回以上」実施するカップルが増加傾向」
◆その他、報告書などの詳細はこちらを御覧ください⇒「ゼクシィ 結婚トレンド調査調査2015」
◆出版・印刷物へデータを転載する際には、「ゼクシィ 結婚トレンド調査2015調べ」と明記いただきますよう お願い申し上げます。 また、ご使用に際してこちら「リクルートマーケティングパートナーズ広報窓口」までご一報ください


データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。出典元の記載方法についてはこちらをご覧ください。また、ご使用に際して「リクルートマーケティングパートナーズ広報窓口」までご一報ください。

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