リクルートブライダル総研は、結婚に関する調査・研究、未来への提言を通じて、マーケットの拡大と社会課題の解決に取り組みます。

『離婚に関する調査2016』発表!

夫婦・結婚生活披露宴挙式離婚に関する調査

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都中央区 代表取締役社長 山口 文洋)が運営するブライダル総研では、離婚の実態について調査しました。ここに、調査結果の要旨をご報告いたします。

◆ 離婚を望んでいた割合は男性より女性の方が高く、6割を超える
◆ 離婚経験者(※)と有配偶者(※※)では、結婚スタート時の経験に違いがあり、
   「性格を理解し
てもらうこと」「家族が親しくなること」「親族や友人を知ること」「金
   銭
感覚のすり合わせ」「価値観のすり合わせ」がポイントに

◆ 離婚経験者と比較し、有配偶者は結婚式を実施している割合が高く、結婚式を通
   じて得られた
ことについても差がある


※離婚経験者:離婚経験が一度ある現在独身者  ※※有配偶者:初婚同士の既婚者



<離婚経験者の状況や理由>

離婚を望んでいた割合は男性よりも女性の方が高く、6割を超える
● 離婚経験者において、離婚当時、自分が離婚を望んでいた割合:男性 29.2%、女性 64.4%。

最も多い離婚理由は「価値観の違い」。男性と比較し女性は「育児の非協力」「借金」「家事の非協力」の割合が高く、差が大きい
● 離婚理由の上位5項目:「価値観の違い」「人生観の違い」「性格の不一致」「金銭感覚の違い」「夫婦の会話がない」。
● 離婚理由で女性の方が高く、男女差が大きい上位3項目:「【相手が】育児に協力的でない」「【相手の】借金」「【相手が】家事に協力的でない」。

離婚経験者は有配偶者と比較し、周囲に離婚経験者がいる割合が高い
● 周囲の離婚状況において、自分の周囲に離婚経験者がいる割合:有配偶者 57.7%、離婚経験者 72.2%。

<有配偶者の別居や離婚の可能性>
有配偶者のなかで、約5割の人が離婚を考えた経験あり
● 有配偶者において、別居を考えたことがある割合:42.9%(少し考えたことがある 26.0%/本気で考えたことがある 16.9%)。
● 有配偶者において、離婚を考えたことがある割合:47.8%(少し考えたことがある 29.6%/本気で考えたことがある 18.2%)。

<有配偶者と離婚経験者の違い>
結婚スタート時において、有配偶者の方が「「性格を理解してもらうこと」「家族が親しくなること」「親族や友人を知ること」「金銭感覚のすり合わせ」「価値観のすり合わせ」を経験している割合が高い
● 結婚のスタート時にあったこと・深まったことにおいて、離婚経験者と比較し有配偶者の方が高い上位7項目は「自分の性格を理解してもらう」「自分と配偶者の家族が親しくなる」「相手の親族や友人を知る」「二人の金銭感覚をすり合わせる」「配偶者と自分の家族が親しくなる」「自分の親族や友人を知ってもらう」「二人の価値観をすり合わせる」。

有配偶者の方が挙式または披露宴・披露パーティを実施している割合が高い
● 挙式を実施した割合:有配偶者 87.0%、離婚経験者 69.4%。
● 披露宴・披露パーティを実施した割合:有配偶者 81.3%、離婚経験者 63.1%。

挙式において、有配偶者の方が「家族が親しくなる」「二人で何かに取り組む」「大きなお金を使う」「認められたことを知る」 「価値観をすり合わせる」といった機会を得ている割合が高い
披露宴・披露パーティにおいて、有配偶者の方が「けじめを感じる」「お互いの親族や友人を知る」「家族が親しくなる」「大きなお金を使う」といった機会を得ている割合が高い
● 挙式を通じて得られた機会において、離婚経験者と比較し有配偶者の方が高い上位5項目は「配偶者と自分の家族が親しくなる」「二人で時間や労力をかけて何かに取り組む」「二人で大きなお金を使う」「周囲に二人が認められたことを知る」「二人の価値観をすり合わせる」。
● 披露宴・披露パーティを通じて得られた機会において、離婚経験者と比較し有配偶者の方が高い上位5項目は「結婚のけじめを感じる」「自分の親族や友人を知ってもらう」「配偶者と自分の家族が親しくなる」「二人で大きなお金を使う」「自分と配偶者の家族が親しくなる」「互いの家族同士が親しくなる」「相手の親族や友人を知る」。




◆「離婚に関する調査」のリリースはこちらを御覧ください⇒「離婚に関する調査2016リリース
◆出版・印刷物へデータを転載する際には、「離婚に関する調査2016(リクルートブライダル総研調べ)」と明記いただきますよう お願い申し上げます。 また、ご使用に際して「リクルートマーケティングパートナーズ広報窓口」までご一報ください

データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。出典元の記載方法についてはこちらをご覧ください。また、ご使用に際して「リクルートマーケティングパートナーズ広報窓口」までご一報ください。

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