リクルートブライダル総研は、結婚に関する調査・研究、未来への提言を通じて、マーケットの拡大と社会課題の解決に取り組みます。

ギフトの贈り分けをするカップルが年々増加し、約9割に
ギフト選びのポイントは「自分たちの個性」「特別感」より「実用性」

披露宴挙式結婚トレンド調査

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都中央区 代表取締役社長 山口文洋)が企画運営する結婚情報誌『ゼクシィ』では、新婚カップルの結婚スタイルについて詳細に把握するために、毎年「結婚トレンド調査」を実施しています。1994年に首都圏で開始した調査は、年々調査地域を拡大し、現在では北海道、青森・秋田・岩手、宮城・山形、福島、茨城・栃木・群馬、首都圏、新潟、長野・山梨、富山・石川・福井、静岡、東海、関西、岡山・広島・山口・鳥取・島根、四国、九州の15地域による全国規模の調査を実施しています。ここに、調査結果の要旨をご報告いたします。

◆贈り分けするカップルが年々増加し、約9割に。パターンも細分化している

 結婚式でゲストに贈る、引菓子や引き出物などのギフトは95.1%の人が準備しており、結婚式には欠かせないものとなっています。そのギフトを「贈り分け」するカップルが増加し続けています。
 「ゼクシィ結婚トレンド調査2016」にて2015年4月~2016年3月に挙式、披露宴・披露パーティを実施したカップルに対し、「贈り分け」について調査しました。

【招待客によってギフトの中身を変えたか(贈り分けしたか)(ギフトを用意した人/単一回答)】
 ・変えた 87.5%
 (10年 77.2%/11年 79.9%/12年 80.2%/13年 80.3%/14年 81.8%/15年 85.3%/16年 87.5%)

【ギフトの贈り分けパターン(贈り分けした人/単一回答)】
 平均:4.0パターン(10年 3.7パターン⇒16年 4.0パターン)
 ・2パターン   21.5%(10年 32.3% -10.8ポイント)
 ・3パターン   39.2%(10年 38.4%  0.8ポイント)
 ・4パターン   14.1%(10年 12.5%  1.7ポイント)
 ・5パターン   8.6%  (10年 8.6%  2.4ポイント)
 ・6パターン   5.2%  (10年 2.8%  2.4ポイント)
 ・7パターン以上 9.5%  (10年 5.5%  4.0ポイント)

 ギフトを贈り分けしたカップルは87.5%で年々増加しており、ここ7年で10.3ポイント増加しています。
 さらに、その贈り分けパターンも平均では4パターンまで増加。約10人に1人は「7パターン以上」もの贈り分けしており、贈り分けパターンも細分化が進んでいるようです。





◆引き出物を選ぶポイントは「自分たちの個性」「特別感」より「実用性」


 引き出物などのギフトを選ぶ際は何をポイントしているのでしょうか。

【引き出物を選択する際の重視点上位3項目(引き出物を用意した人/複数回答)】
1位:実用的であること                 69.8%(14年 63.7%/15年 64.6%/16年 69.8%)
2位:好き嫌いが分かれない無難な品であること 60.1%(14年 63.6%/15年 57.9%/16年 60.1%)
3位:持ち運びが便利であること           31.5%(14年 36.4%/15年 30.9%/16年 31.5%)

 引き出物の重視点をみると、「実用的であること」が最も高く、増加傾向にあります。一方で、「無難」「持ち運びに便利」は上位であるものの、14年に比べ減少しています。
 加えて言うと、「自分たちのセンスや個性を表現できること(14年 18.7%⇒16年 14.3%)」「普段あまり見かけないこと・ありふれていないこと(14年 11.9%⇒16年 7.0%)」が減少しています。
 「自分たちの個性」や「特別感」よりも、「実用性」を優先するなど、新郎新婦の現実的で実利を大切にする志向が垣間見られます。

 単純に特別な品物を送ることより、ゲストのことを考え日々の生活で使える実用的なギフトを選択しているようです。



◆グラフ、詳細はこちらを御覧ください⇒「ギフトの贈り分けをするカップルが年々増加し、約9割に」
◆「ゼクシィ結婚トレンド調査」のリリース・報告書はこちらを御覧ください⇒ 「結婚トレンド調査2016
◆出版・印刷物へデータを転載する際には、「ゼクシィ結婚トレンド調査2016」と明記いただきますよう お願い申し上げます。 また、ご使用に際して「リクルートマーケティングパートナーズ広報窓口」までご一報ください

データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。出典元の記載方法についてはこちらをご覧ください。また、ご使用に際して「リクルートマーケティングパートナーズ広報窓口」までご一報ください。

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