リクルートブライダル総研は、結婚に関する調査・研究、未来への提言を通じて、マーケットの拡大と社会課題の解決に取り組みます。

【夫婦関係調査2017】発表!

夫婦関係調査

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都中央区 代表取締役社長 山口 文洋)が運営するリクルートブライダル総研では、夫婦関係の状況について詳細を把握するために、「夫婦関係調査2017」を実施しました。ここに、調査結果の要旨をご報告いたします。

◇既婚者の約7割は夫婦関係に満足。一方で、30代妻の満足している割合は大幅に減少。特に、小学生以下の子どもがいる妻といない妻では満足者の減少幅に違い
◇小学生以下の子どもがいる妻は家事負担比率の理想と現実のギャップが大きく、「夫婦間のバランス」「時間的ゆとり」「精神的ゆとり」が減少。一方で、20代・30代の夫の「家事負担をする」意識は高まりつつある





夫婦関係に満足している割合は
67.2%で、2015年調査から1.9ポイント減少。特に30
代妻が大幅に減少
・20代~60代の既婚者において、夫婦関係に満足している割合は67.2%で、2015年調査(69.2%)より1.9ポイント減少。
・妻は60代以外の年代が減少し、特に30代妻は13.9ポイント減少。

夫婦関係の満足者割合おいて、小学生以下の子どもがいる妻の減少幅が最も大きい
夫婦関係の満足者割合をみると、小学生以下の子どもがいる夫は63.3%(2015年調査 67.6%)、小学生以下の子どもがいない夫は73.2%(同70.4%)。一方で、小学生以下の子どもがいる妻は63.0%(2015年調査 71.8%)、小学生以下の子どもがいない妻は65.4%(同67.6%)

自分が行う家事比率おいて、小学生以下の子どもがいる妻は、いない妻よりも、理想と現実の家事分担比率にギャップを感じている。一方で子育てのギャップには差はない
夫婦の家事の分担比率をみると、小学生以下の子どもがいる妻は自分が家事全体の84.6%を負担し、いない妻は82.5%を負担していると思っている。また、家事分担比率の理想と現実のギャップは、小学生以下の子どもがいる妻は18.0ポイント(実際-理想)であり、いない妻は14.4ポイント。
・夫婦の子育ての分担比率をみると、小学生以下の子どもがいる妻は自分が子育て全体の77.7%を負担し、いない妻は72.8%を負担していると思っている。また、子育て分担比率の理想と現実のギャップは、小学生以下の子どもがいる妻は16.4ポイント(実際-理想)であり、いない妻は16.0ポイント。

小学生以下の子どもがいる妻において、「家庭に対する思いや意識のバランス」や「時間的ゆとり」「精神的ゆとり」が2015年調査から減少している
・「家庭に対する思いや意識は、夫婦でバランスがとれている」割合において、小学生以下の子どもがいる夫は55.4%(2015年調査 58.6%)、いない夫は61.9%(同61.0%)。小学生以下の子どもがいる妻は57.0%(2015年調査 62.4%)、いない妻は57.2%(同55.1%)。
・「普段の生活は、仕事や家事、学業など以外に、好きなことをしたり、休んだりする時間的ゆとりがある」割合は、小学生以下の子どもがいる夫は34.5%(2015年調査 33.1%)、いない夫は61.2%(同61.0%)、小学生以下の子どもがいる妻は 32.7%(同46.0%)、いない妻は73.5%(同71.4%)。
・「普段の生活において、精神的なゆとりがある」割合は、小学生以下の子どもがいる夫は39.8%(2015年調査 33.9%)、いない夫は50.1%(同50.5%)、小学生以下の子どもがいる妻は 34.8%(同40.6%)、いない妻は56.5%(同50.2%)。

20代・30代の夫は、結婚後「家事」を負担することを前提としている割合が高く、2015年調査から増加。夫の結婚後の家事負担に対する意識は高まっている
・結婚後の変化についての考え方において、夫が「(一般的に)家事の負担が増える」と思う割合は、20代49.6%(2017年調査ー2015年調査 6.0pt)、30代 47.1%(同11.3pt)、40代 37.4%(同3.9pt)、50代 35.4%(同0.3pt)、60代 37.2%(同2.9pt)。妻が「(一般的に)家事の負担が増える」と思う割合は、20代 64.5%(2017年調査ー2015年調査 -1.1pt)、30代 67.6%(同-5.7pt)、40代 74.0%(同1.6pt)、50代 67.1%(同3.1pt)、60代 73.1%(同1.3pt)。





◆グラフ、詳細はこちらをご覧ください→夫婦関係調査2017
◆出版・印刷物へデータを転載する際には、「夫婦関係調査2017(リクルートブライダル総研調べ)」と明記いただきますよう お願い申し上げます。 また、ご使用に際して「リクルートマーケティングパートナーズ広報窓口」までご一報ください

データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。出典元の記載方法についてはこちらをご覧ください。また、ご使用に際して「リクルートマーケティングパートナーズ広報窓口」までご一報ください。

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