リクルートブライダル総研は、結婚に関する調査・研究、未来への提言を通じて、マーケットの拡大と社会課題の解決に取り組みます。

ゲストへのギフト贈り分けの実態
引出物を選ぶポイントは「個性」「特別感」より「実用性」

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都中央区 代表取締役社長 山口文洋)が企画運営する結婚情報誌『ゼクシィ』では、新婚カップルの結婚スタイルについて詳細に把握するために、毎年「結婚トレンド調査」を実施しています。1994年に首都圏で開始した調査は、年々調査地域を拡大し、現在では北海道、青森・秋田・岩手、宮城・山形、福島、茨城・栃木・群馬、首都圏、新潟、長野・山梨、富山・石川・福井、静岡、東海、関西、岡山・広島・山口・鳥取・島根、四国、九州の15地域による全国規模の調査を実施しています。「ゼクシィ結婚トレンド調査2018」に関する新たな分析をお伝えします。

◆細分化するギフトの送り分け
 結婚式には欠かせない、引出物などの「ギフト」。96.5%の人がギフトを準備しています。さらに、82.7%の人は「贈り分け」をしており、ゲストに合わせてギフトの内容を変えるのは一般的になっています。では、贈り分けの内容はどのように変化しているのでしょうか。「ゼクシィ結婚トレンド調査2018」にて、2017年4月~2018年3月に結婚したカップルに、「贈り分け」事情について調査しました。

【ギフトの贈り分けパターン(ギフトを用意した人のうち、贈り分けをした人/単一回答)】※無回答は非掲載
・2パターン  :18年調査 21.8%(12年調査 29.2%)
・3パターン  :18年調査 40.6%(12年調査 36.5%)
・4パターン  :18年調査 10.4%(12年調査 12.9%)
・5パターン以上:18年調査 25.4%(12年調査 19.7%)

【ギフトを贈り分けする際の基準上位3項目(ギフトを用意した人のうち、贈り分けをした人/複数回答)】 
・親族と友人など、招待客との間柄によって:18年調査 70.6%(12年調査 67.8%)
・招待客の性別によって         :18年調査 37.2%(12年調査 33.0%)
・招待客の年齢層によって        :18年調査 28.4%(12年調査 29.9%)

 ギフトの贈り分けパターンをみると、「2パターン」は減少傾向にあり、ここ7年で7.4ポイント減少し、一方で、「5パターン」が増加傾向にあることが分かりました。約4人に1人は、「5パターン以上」の贈り分けをしており、パターンが細分化が進んでいるようです。
 また、贈り分けの基準をみると、「間柄」「性別」「年齢層」が上位であり、特に「性別」が贈り分けの基準が増えていることがみてとれます。



◆引出物を選ぶポイントは「自分たちの個性」「特別感」より「実用性」
  
では、引出物などギフトを選ぶ際は、何をポイントにしているのでしょうか。

【引き出物を選択する際の重視点上位3項目(引き出物を用意した人/複数回答)】
・実用的であること            :18年調査 70.2%(14年調査 63.7%)
・好き嫌いが分かれない無難な品であること :18年調査 63.7%(14年調査 63.6%)
・費用が手頃であること          :18年調査 28.5%(14年調査 30.8%)

 引き出物の重視点をみると、「実用的であること」が最も高く、ここ5年で6.5pt増加しています。一方で、「費用が手頃であること」は上位ではあるものの、減少する結果となりました。
 加えて言うと、「自分たちのセンスや個性を表現できること(14年 18.7%⇒18年 15.1%)」「普段あまり見かけないこと・ありふれていないこと(14年 11.9%⇒18年 7.0%)」が減少しています。「自分たちの個性」や「特別感」よりも、「実用性」を優先するなど、新郎新婦の現実的で実利を重視していることがみてとれます。

 単純に特別な品物を送ることより、ゲストそれぞれの性別や年齢に合わせて、結婚式の先にある日々の生活で役に立つ実用的なギフトを選択する姿から、新郎新婦のおもてなしの気持ちが垣間見られます。


◆グラフ、詳細はこちらを御覧ください⇒「ゲストへのギフト贈り分けの実態」
◆「結婚トレンド調査」はこちらを御覧ください⇒ 「結婚トレンド調査
◆出版・印刷物へデータを転載する際には、「ゼクシィ結婚トレンド調査2018調べ」と明記いただきますよう お願い申し上げます。 また、ご使用に際して「リクルートマーケティングパートナーズ広報窓口」までご一報ください

データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。出典元の記載方法についてはこちらをご覧ください。また、ご使用に際して「リクルートマーケティングパートナーズ広報窓口」までご一報ください。

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